日本義肢装具学会学術大会の取り組み

義肢装具の医療での使用について定めた義肢装具法について

昨今、日常生活や仕事に支障がある障害を負った場合、義肢装具を使用した訓練を実施するのが一般的になっています。作業療法士や理学療法士のもとでリハビリテーションを行うことにより、社会復帰を目指すのです。

 

技術の発展や人間工学の進展などにより、義肢や装具は高機能化し、さまざまな要求に応えられるようになってきました。これに伴い、これらの作成も複雑化してきています。単純に体に合うようにすれば良いだけでなく、いろいろな要素を考慮する必要があるのです。義肢装具士に求められる素養は年々増加しているといえるでしょう。
そういった事情を背景として、1987年に義肢装具法が制定されました。障害者の家族などが障害者が生活しやすいように、義肢や装具のようなものを作ることに対しては特に規定はありません。しかし第三者が医療の一環として義肢や装具を作成する場合は、義肢装具法を順守する形で行わなければなりません。この法律は義肢装具士の免許や業務について定めており、試行されたのは1988年です。

 

この法律では、四肢のすべてや一部が欠損している人の欠損部を補って本来の機能を提供するもの、を義肢装具と定義しています。また義肢装具士のことは、厚生労働省が定める免許を取得し,医師の指導を受けながら義肢装具の作成を行う者と定めています。障害のある部分の採寸や型取りから作成完了、さらに装着や適合検査などを行う者を指すのです。また免許取得のための、試験についても定められています。例えば、高卒以上の学力があることや1年以上の訓練を行っていることなどが要件として規定されており、免許を取得するにはそれらを満たして試験に合格する必要があるのです。

 

日本義肢装具学会の会員となっている義肢装具士は、この法律に基づいて資格を取得した者ばかりです。実務の経験が豊富な者も多く、日本義肢装具学会学術大会で日常業務から得た知見を発表することもあります。